PRESIDENTオンラインに「フランス4.3％､ドイツ9.3％なのに日本だけ25.2％…｢死ぬまで社畜｣を覆す年金世代の”知られざる働き方” 」が掲載されている。（2026/8/18掲載）拙著「リタイア・シフト」ダイジェスト記事だ。
どのテーマをピックアップされるかは、メディアごとに編集者の目の付けどころによるが、PRESIDENTは諸外国とオン高齢期就労率の比較を挙げてきた。
国の年金が満額もらえるというのに、65歳以降もこれだけ多くの人が働くのは、世界的に見ると奇妙な現象だ。
65歳以上人口の就業率を比較したOECDの資料を見ると、フランス4.3%、イタリア5.5％、ドイツ9.3％という低い数字が並ぶ。日本の25％超という数字と比べて、なんと1ケタ以下、10％にも満たないというのは驚きだ。
フランスやイタリアの高齢者が65歳でリタイアしての悠々自適の生活を望むというのはなんとなくイメージできる。しかし、日本人に近い勤勉のイメージがあるドイツですら、日本ほど高くはない（それでもフランス、イタリアよりは高い）。
日本人より健康寿命が短いから高齢期は働かない、ともいえない。いずれの国も日本より健康寿命が短いとはいえ、これだけ就業率に差がつくほどではない。やはり日本の高齢者の就労意欲は高いのだろう。
世界的には「国の年金がもらえる年齢」＝「リタイアを意識する年齢」という暗黙の了解がある。フランス、イタリアは受給開始年齢が早いことも65歳移行の終了率の低さに影響しているだろう。これらを比べていると、日本の「65歳で年金をもらえるのに働く率の高さ」は際立っている。
「リタイア・シフト」は日本独特の現象というところがいくつかあるが、この「年金をもらえるが働く」を本人が希望して選択しているところは、グローバルに考えたときには興味深い現象である。
