人材不足が深刻である、とよく言われるが、これは一過性のものではない。むしろ未来のほうが労働力不足問題が深刻化することに警鐘を鳴らしているのが、パーソル総合研究所の「労働市場の未来推計2035」である。2030年バージョンもあるが、むしろ2035年版のほうが深刻度は増している。
同予測では2035年には1775万時間にあたる労働力が不足するとしており、これは384万人の労働人口の不足を意味するとしている。現在（2023年）と比較すると1.85倍にも深刻度が拡大するというのだ。
「リタイア・シフト」の観点では、やはりシニア人材はどれだけ社会の人材不足に対応しうるかが気になるところだ。同サイトでは1日当たり593万時間の労働力を労働意欲のあるシニア層に期待できるとしている。ざっくり、３分の１くらいをカバーする力があるというわけだ。
この問題は１つのアプローチだけで解消しうるものではなく、現役世代の女性、外国人労働力、AI 活用などによる労働力の効率化などがあいまって、この巨大な労働力不足を解消する取り組みをしていくべきとしている。いずれも有効な解決策となり得ると思うし、予想を上回る効果を発揮するのではないか。未曾有の人材不足社会は、社会全体として支えていかなければいけない。
パーソル総研「労働市場の未来推計2035」WEBページより
