HRzineに「シニア人材活用の処方箋——半世紀で長期化した“現役期間” 「再雇用制度の機能不全」を回避する鍵は」という記事が掲載されています。
途中、再雇用制度の見直しが重要な理由として3点を指摘しています。
- 企業が雇用している社員に占める定年後再雇用社員の割合が右肩上がり。人数構成比率と人件費比率、双方の観点から従来と比べて明らかに“無視できない”状態となってきている
- 少子化に伴い、若手の売り手市場化が加速しているため、十分な確保が困難。加えて、中堅やベテランを中途採用で獲得しても、企業文化にフィットするとは限らないため、自社をよく知るシニア人材の活躍が“頼みの綱”となっている
- パートタイム・有期雇用労働法の施行に伴い、“同一労働同一賃金” への対応が必要に。正社員人事制度と定年後再雇用人事制度は、それぞれ個別に検討するものではなく、相互に整合性を取りながら改定することが必要となってきている
いずれも重要な視点です。私もシニア人材の活用が企業競争力維持に重要だと考えています。人材として考えたとき、すでに会社にフィットしている人材を低処遇し、将来性も未知数で転職可能性も高い若い人材獲得に必死になるのはバランスが悪い人材獲得戦略です。
