「塩野義製薬｢実質的な定年廃止｣へ…《実質的》の但し書きに漂う大企業の”シビアな本音” 残る人､切られる人の違いは？」という記事を東洋経済オンラインに寄稿している。2026/8/27掲載だ。
記事はタイトルはどうも、高齢期に人材が選別される（あなたは切られるかも）、というニュアンスを漂わせているが、記事を読んでいただければむしろ主導権は個人のほうにあるという内容だと分かると思う。65歳定年を実現したあとは、「定年をさらに延長」しようと「年収が下がらない継続雇用」としようと、いずれの場合も社員のほうが立場が強くなる。
なんといっても公的年金は65歳からもらえるというのが強味だ。仕事にやりがいがなければ、人手が足りなかろうと辞める選択肢は残される。給与が下がらないという条件もクリアしているので、仕事のやりがいだけで働き続けるかどうか選ぶのはぜいたくな条件といえる。
おそらく、多くの社員は働きがいや、会社からの期待を意気に感じて、65歳以降も働くのではないか。そして自分の花道をデザインして引退時期をデザインできたとしたら、これは美しい「リタイア・シフト」のケーススタディとなるのではないか。
